バンドを知りたいと妹が言うので

　突然豚が高速道路を走っているのです。夜行バスのなかで大騒ぎです。眠気も吹っ飛んでバスの中でなのがあったのか詮索が始まりやがてその原因が分かり夜行バスの中で一安心です。サービスエリアに止まって休息しているときに食肉センターに連れて行かれる豚が逃げ出したのが原因でした。豚も嫌だったのですねお肉にされるのは、肉にされるほどの大きさの豚ですからぶつかればタトへバスでも一溜りもなかったでしょう。後で気がつき冷や汗ものでした。それ以来なぜか夜行バスでは眠ることができません。トラウマですね。
お盆や年末年始に帰省のために高速バスを利用する人も多いかと思いますが、注意点があります。高速道路で渋滞が発生するため、高速バスが目的地に到着する時間が大幅に遅れる可能性があるので乗り継を行う場合は余裕を持って計画した方が良いです。また、お盆や年末年始は路線によっては特別ダイヤで運行する場合があるので、利用する際は前もって良く確認する必要があります。
　5日の東京外国為替市場のドルの対円相場（気配値）は反発。大手格付け会社が中国経済の先行きに対して懸念を示したことによるリスク回避の流れから、ドルが強含んだ。午後5時現在は、1ドル＝81円13〜16銭と前日（午後5時、80円65〜68銭）比48銭のドル高・円安。
　目立った取り引き材料が見当たらず、「総じて商いが薄い状態が続いた」（大手証券）。こうした中で、米格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスが、中国地方政府に対する問題ある融資の規模が監督当局の予想より大きいとの見方を示したことなどが響き、対主要通貨でドルを買う動きが広まった。
　ユーロは対円で上伸。午後5時現在は、1ユーロ＝117円48〜49銭（前日午後5時、117円16〜18銭）、1ユーロ＝1．4477〜4481ドル（同1．4526〜4527ドル）。（了）

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7円高の9972円46銭=5日の平均株価
円相場、80円97銭〜81円00銭=5日正午現在


　［東京　５日　ロイター］　寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落した。前日米国市場が休場だったことで様子見ムードは強いが、堅調だった欧州市場を背景に東京市場も金融株や不動産株などを中心に買いが優勢。

　海外勢の買いと国内勢の売りが交錯しており、序盤は前日終値を挟んだ値動き。日経平均が４日に１万円を回復したことによる達成感のほか高値警戒感が強まっており、また週末に米雇用統計の発表を控えていることから、日中は底堅いながらも一進一退とみられている。

　（ロイターニュース　吉池　威） 　

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　［香港／チューリヒ　４日　ロイター］　中国の食品メーカー、徐福記国際集団＜HSFU.SI＞は、日本企業や世界最大の食品会社ネスレ＜NESN.VX＞などと協議を行っている。徐福記の広報担当者、クリスティン・サン氏が４日明らかにした。

　ブルームバーグは１日、関係筋の話として、ネスレが徐福記の買収に向けた話し合いを行っていると報じていた。

　アナリストは、ネスレの売り上げが自国内で不振だと指摘。ネスレが新興市場で企業を買収するのは理にかなうとの見方を示した。

　ただ、中国での買収は、中国当局の認可が必要なため、実現へのハードルは高い。２００９年には、米飲料大手コカ・コーラ＜KO.N＞による中国匯源果汁集団＜1886.HK＞の買収提案が、中国当局に拒否されている。

　徐福記国際集団は、時価総額がおよそ２６億ドル規模。徐福記の広報担当者のサン氏は、同社株への提案につながるかもしれない取引の可能性について、ネスレとの間で初期的な協議を行ったことを認めた。

　サン氏は電話取材に応じ、ネスレについて「われわれが接触している企業の１つであることは否定しないが、（接触している）唯一の企業ではない」と語った。また、「われわれが連絡を取っている長期的なパートナーは多い」と述べた。

　ただ、こうした話し合いが提携あるいは合併に関するものかどうかについては言及を避けた。

　プライベートバンク、ボントベルのアナリスト、ジャン・フィリップ・バーチー氏は「徐福記とのディールは理にかなうと考える。ネスレはこれまでに何度か、新興市場へのエクスポージャーを２０２０年までに売上高の４５％に拡大するとの意向を示している」と指摘する。

　ネスレの大中華圏での売上高は２０１０年、現地通貨建てで１５％増の２８億スイスフランと、同社にとって最も成長の速い市場となった。　

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日本には電力に関するスマートな（知恵を絞った）議論が必要だろう。何カ月、あるいは何年も電力不足となる懸念があり、その対応に迫られているからだ。深 刻な電力不足は、大震災後に失われた生産分を取り戻そうとする企業努力の障害となり、個人消費も阻まれて日本の復興が遅れる恐れがある。

　今のところ、政府は節電の必要性を強調するばかりだ。震災によって原子炉が破壊されたり、その前後に運転停止されたことで、来月末には全国の発電能力の18％が失われる可能性があることを考えるとそれも理解できる。

　停電を回避するため、政府は、工場など東京電力の大口顧客に対し、7月1日から9月22日までの期間、平日の午前9時から午後8時まで使用電力の15%を削減することを義務付ける電力使用制限を発令した。そして、一般家庭を含む他の顧客にも同様の節電努力を求めるとともに、東北電力の顧客にも同じような使用制限を定めた。これら2つの電力会社が電力を供給する地域を合わせると、日本の経済規模の半分近くを占めている。

　しかし、7月1日以前にも行われていた節電努力の一部はそれほどスマートとはいえない。例えば、ハンバーガーレストランやデパートは閉店時刻を早めたりしているが、実際には夏の電力需要はもっと早く午後4時頃にピークとなる。消費者にとって支出機会の減少は必要ではなく、また、そうやって節約した電力は水のように翌日に持ち越せるわけでもない。

　需給バランスの改善には、携帯電話通信サービスや航空会社のように、時間帯により異なる価格体系を採用して、使用量を需要の低い時間帯にシフトさせる方法がある。米大手コンサルタント、ブラトル・グループの報告によれば、高機能なスマートメーターと電力使用量を顧客が確認できるディスプレイを組み合わせることによって、電力需要を20％削減できるという。メーターに価格面での奨励策を組み合わせると、一層の節電も可能だ。

　すでにスマートメーターを導入している国もある。ニュージーランドでは2010年にスマートメーター導入率は全体の約3分の1程度だったが、2013年末にはそれを80％まで拡大する予定だ。韓国では昨年の導入率は14％だったが、向こう10年間で100％とする計画だ。

　だが、日本ではまだスマートメーターは試運転を始めたばかりで、料金差はほとんどない。東電管内の家庭と小口需要家のうち、夜間に料金が下がる変動料金制度を使っている顧客は5％未満に過ぎない。残りは、使用時間帯に関係なく同一料金が課金されている。

　長い目でみると、日本は、競争促進と、太陽エネルギーなど再生可能エネルギー導入のため、電力会社の送電部門と発電部門を切り離す必要がある。また、配電と発電の効率を改善するため、スマートグリッドの構築も急ぐ必要がある。韓国では、スマートグリッドによって最終的に電力需要を10％削減できると推定している。

　さらに、日本では東日本と西日本の間の電力の融通を増やすことも必要だ。東日本と西日本では電力周波数が異なるため、緊急事態には変換器が必要となる。

　日本には、電力問題を解決するための道具は揃っている。だが、それを使う知恵があるかどうかが問題だ。

[ハード・オン・ザ・ストリート（Heard on the Street）は1960年代から続く全米のビジネス・リーダー必読のWSJ定番コラム。2008年のリニューアルでアメリカ、ヨーロッパ、アジア各国に 駐在する10人以上の記者が加わり、グローバルな取材力をさらに強化。え？名刺作成はじめてみる？刻々と変わる世界市場の動きをＷＳＪ日本版でもスピーディーに紹介していく]

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